公文式学習で認知症対策

40歳を超えて、はや数年。同僚、友人等、わたしのまわりでも、親や親戚に認知症の兆候がでてきて困っている、といった話を聞くようになりました。
社内でも、それに伴う諸般の理由による欠勤、遅刻・早退なんかをするスタッフも時折、見かけます。
わたしの祖母も5,6年前から兆候が出だし、3年ほど前からは施設にお世話になっているような状態です。

そんな中、興味深い研究結果が発表されました。学習療法を受けた人は介護が必要な程度が重くなりにくいという結果が出た。調査を担当した研究者は一定の効果があったとし、さらに詳しい調査に乗り出すようです。

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2025年には認知症有病者が現在の1.5倍の700万人超え予想も

2015年1月27日付けの厚生労働省からの報道発表によると、
2012年時点での認知症の有病者は462万人(約7人に1人)でしたが、10年後の2025年には、いわゆる団塊の世代が75歳以上となるため、1.5倍の約700万人の高齢者が認知症になると予想されています。65歳以上のおよそ5人に1人が認知症、ということになります。
さらに、九州大学大学院の二宮利治教授らの推計によると(「日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究」)、認知症の有病率が上昇する場合、2050年には1016万人が認知症になっている可能性があるといいます。
国立社会保障・人口問題研究所の推計(出生中位・死亡中位を仮定)によると、2048年の日本の人口は9913万人と予想され、国民のおよそ10人に1人が認知症という時代が到来する可能性もあります。
病院や施設で行なわれる、認知症の予防や治療のセラピーとして、回想療法、リアリティ・オリエンテーション、音楽療法、作業療法、運動療法、アニマル療法、化粧療法等があるとようです。

公文の「学習療法」は認知症の改善に効果があるのか?

こうした中、わたしの子供もお世話になったことがある、世界のフランチャイズ店舗数%e4%b8%96%e7%95%8c%e3%83%95%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%83%81%e3%83%a3%e3%82%a4%e3%82%ba%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%82%ad%e3%83%b3%e3%82%b0
トップ10(Top 10 largest franchises in the worldより)に第4位で選ばれている 「公文教育研究会」が
2004年から認知症重症化予防サービスとして認知症の高齢者向けに「学習療法」の提供を行ってい
るという記事がありましたのでご紹介します。
(以下は、日経ビジネスオンラインを引用)

具体的には1日30分程度、童謡などの音読を含めた読み書き教材や足し算や引き算といった計算教材を使って脳を活性化することが狙いだ。教材は脳トレ(脳力トレーニング)で知られる東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授と公文教育研究会が共同開発した。既に約1600の介護施設などで1万2000人(米国の介護施設24カ所も含む)が、この「学習療法」を利用している。教材で学習すること自体も脳に刺激を与えるが、認知症の高齢者は基本的に2人1組で、スタッフ1人のサポートのもと学習療法を受けることで、3人が共通の話題でコミュニケーションを図れることも脳を活性化させるという。

その効果は慶應義塾大学医学部の佐渡充洋講師らの研究として2016年9月12日に発表された。
認知症の高齢者は特に対策を施さなければ、日に日に症状は悪化していく。学習療法を受けなかった27人の認知症の高齢者の要介護度の平均は1年後に「要介護2」から「要介護3」に状況が悪化していたが、1年間学習療法を利用していた30人の認知症の高齢者たちの平均は、1年後にも「要介護2」の状態を維持できた。

要介護度が「2」から「3」に上昇し、これまでより手厚い介護が必要になることを回避できれば、介護に掛かるコストをかなり抑制できる。

ということらしい…。

調査方法は介護施設などに入所する要介護1~5の認知症の高齢者を対象に昨年7月から1年間に渡って実施されました。30人が音読や簡単な計算を採り入れた学習療法を1日30分、原則週5日受け、受けていない27人と比較しています。わたしの子供も小学校入学前から中学3年生まで通わせていただきました。最終的には高校2年生の課程ぐらいまで学習していたようです。教えてもらうという時間はほぼなく、徐々に難しくなっていくプリント問題を、通うたびに、今回の調査と同じように約30分ぐらいで解いていきます。子供のプリント見ながら感心していました。よく出来たプリントです。学習療法そのもに効果があるのか、公文が提供するプリントにも効果をさらに良くする何かがあるのか興味が沸きます。

少子高齢化で注目される介護業界、少子化の影響が心配されながらも業績をあげている教育業界ですが、予想を越えたつながりに、今後も要注目です。

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